自社で出稿している広告を社内メンバーに表示したくないという場合、広告媒体によってはIPアドレスの除外が可能になります。
たとえばリスティング広告ではYahoo!スポンサードサーチではIPアドレスの除外ができませんが、Google広告ではIPアドレスの指定除外ができます。
IPアドレスの除外を実施することで、指定したネットワーク下では広告が表示されなくなります。
そもそも、まずは自社内で出稿中の広告を非表示にする必要があるのか？について見ていきましょう。
自社内で広告を表示させないメリット
まずは社内で自社広告を表示しないメリットをご紹介させていただきます。
自社内の人が広告を視認して、あやまってクリックして課金された、という事態を予防できます。
そもそものお話にはなりますが、自社で出稿している広告を、同じ企業のメンバーが、過度に表示することや、クリックされる状態は推奨されません。
そのため、IP除外の前にメンバーや関係各所に「自社のネット広告が表示されてもクリックしないでください」という意思をあらかじめ共有しておくことが重要になります。
ほとんどの広告はクリックされることで課金されるクリック課金の方式を採用していますので、興味や確認の目的で何度も自社広告をクリックしてしまうとムダな費用がかかってしまうためですね。
そのため最低限、実際に広告が表示されていることを確認したり、クリックしてみてリンク先が正しく設定されているかを確認するのは2-3回程度に留めておくのが良いでしょう。
また、「クリックしなければ表示される状態にしておいても問題ないのでは？」と考えられるケースもあります。
表示させるだけであれば、たしかに大きな問題にはなりにくいと言えます。
ただ、表示されるだけでも影響はあります。
まず、表示回数とクリック率への影響は厳密には避けられません。
例えば、同じ社内で広告を担当している部署と自然検索、SEOを担当している部署が分かれている場合があったとします。
この場合、自然検索を担当している部署では検索結果を定期的に確認するために検索結果に表示される自社広告が度々表示される可能性があります。
そのことが影響し、広告のクリック率が若干低く算出されることで、広告の表示回数が結果的に低くなる、といった可能性が少し考えられます。
社内IPを除外しないことでコンバージョン数が多くカウントされる可能性
もうひとつ、IPアドレスを除外しないことのデメリットをご案内させていただきます。
自社サイトのお問い合わせフォームからフォームの動作確認のためにテストコンバージョンを実施した場合、広告媒体側でコンバージョンがカウントされてしまう可能性があります。
ただ、実際には広告主様の組織規模や社内のオンライン接続状況にもよって変わりますし、あえて社内でも広告がどのように表示されるかを確認したいという意向がある場合もあるので、臨機応変に対応していきましょう。
自社広告を社内で表示させたくない場合は、媒体によって可否が異なりますが、IP除外に対応している広告媒体であれば、社内での広告表示を除外することも可能です。
ここまでのお話は全てIPアドレス下での実施内容になります。外出先などでほとんどのスマートフォンについてはIPアドレスが変わるため、この限りではありません。