不動産の売買物件で検索広告を出稿しているが、成果が鈍化している場合の対策

分譲マンションや建売物件、分譲地などで複数の戸数がある場合に、序盤は検索広告でコンバージョン獲得ができていたとしても、次第に問い合わせ獲得単価が鈍化していくことがあります。

よくある理由

マンションであれば価格的にファミリーで手が出しやすい2LDKや3LDKが良く成約し、分譲地であれば角地や日当たりなど条件的に人気になりやすい物件がスグに決まり、残った物件は売れにくいという状態がおきるためです。

そのため、直接問い合わせや資料請求、見学予約などの広告獲得単価も鈍化していくということがよくあります。

デマンドジェネレーションキャンペーン

そのような場合には、デマンドジェネレーションキャンペーン(旧ファインドキャンペーン)というもので成果が安定することがあります。

デマンドジェネレーションキャンペーンというのは以前にファインド広告と呼ばれていたもので、主にGmailやGoogleのディスカバー(Googleアプリのホーム画面に表示される、個人にパーソナライズされたおすすめ情報)や YouTubeといった枠に表示されます。

成果が出やすい要因

不動産販売系で成果が出やすい要因としては、まず個人が一番持っているフリーメールといえばGmailですね。

物件情報を探している個人ユーザーは資料請求や見学予約の際にGmailを使っている割合が高いというのがあります。

その「Gmail上にメールと同じような体裁で広告が出せる」というところで物件を探しているユーザーには目に留まりやすいという要因があります。

そして、ユーザー行動としてはメールを閲覧しているタイミングなので、問い合わせの導線にもつながりやすいといったメリットも挙げられます。

不動産売買物件などでコンバージョン獲得単価にお悩みの場合は、検索が鈍化してきたタイミングでデマンドジェネレーションキャンペーンを開始していくというのも、おすすめできる施策の一つとなっております。

本日は以上となります。