ターゲットユーザー層の中で検索するユーザーは約2割程度

「商材を購入する可能性が高い顧客から優先的に広告を配信する。」

 
 

これは定石ですし、決して欠かすことのできない前提の考え方になります。

 
 

では、「優先度の高い顧客」はインターネット上のどの場所にいるでしょうか。

 
 

もちろん、これは「誰に配信するか」の面で当然業種や製品によっても大きく異なります。

 
 

一概に定義はできませんがこの記事では、最大公約数的なポイントのみをご紹介させていただきます。

 
 

例えば検索で自社の関連商材を調べているユーザーにアプローチしたい、と考えるのは非常にシンプルなことです。

 
 

しかし、ジャンルによりますが、おおまかにニーズを持っているユーザーの中で「実際に検索をするユーザー」というのは実は全体の2割程度にしか過ぎません。(Google広告アカウントマネージャーの方から共有いただいている情報です。)

 
 

さらにその検索キーワードがコンバージョンに近いキーワードのユーザーだけを、広告でカバーするという施策を取った場合があるとします。

 
 

非常に多くのジャンルのキーワードでコンバージョン獲得できるアカウントもありますが、そのようなアカウントは多くはありません。

 
 

むしろ、コンバージョンを定期的に獲得できるキーワードのレパートリーが限られているアカウントの方が多数派です。

 
 

つまり、ごく一部の検索キーワードでしかコンバージョン獲得できていないとすると、その施策に終始するとどうなるでしょうか。

 
 

安定的な結果にはなる一方で、獲得できる案件のバリエーションも限られる結果になることが多いのではないでしょうか。

 
 

この場合、そもそもコンバージョン獲得できる件数も非常に少ない傾向にあると言えます。

 
 

ここでテーマになるのは、まだ積極的に検索していないユーザーです。

 
 

認知はしているけれども、まだ具体的に検索はしていない。

 
 

あるいはニーズは感じているけれどもまだ具体的な行動をしていない潜在ユーザーが、検索ユーザーと比べると大量に存在します。

 
 

先に記載の通り、約2割のユーザーが能動的に検索をしていて、逆に残り8割のユーザーはニーズは感じているけれども検索まではしていないユーザーという構成比になります。

 
 

そのため圧倒的に多い8割に、どのように効果的にPRをするのかということが一つのポイントになります。

 
 

残りの8割に効果的にアプローチするというのが機械学習の得意な分野でもあります。

 
 

様々なシグナルをもとに機械学習を用いて自動的に広告を配信する手法が利用される機会が増えてきました。

 
 

商材によっては、検索連動型広告以上にディスプレイネットワーク広告の方がハイパフォーマンスな結果になるケースも、以前よりも増えてきております。

 
 

具体的には、各種ディスプレイネットワークやFacebook、Instagram、YouTubeなど、目的に適した媒体で高い成果を得られる状態を作り出すことが、重要となってまいります。

 
 

このあたりの配信手法は多種多様にありますので、個別にご案内させていただくことが可能となっております。