インターネット広告の中でも、最も獲得単価が良好な出稿方法は確実に存在します。
それは検索結果に表示させる広告で、GoogleやYAHOOで自社のサービス名やブランド名、商品名での検索に対して広告出稿する、いわゆる指名系検索広告というものです。
これは、非常に定番の内容となっており、実施されている企業様も多いのではないでしょうか。
最初に結論を伝えしておきますと、このような自社サービス名での検索連動型広告は「ほとんどのケースにおいて必要な施策」です。
自然検索結果が1位でも指名系広告は必要か？
ではなぜ、自社名やサービス名での検索連動型広告が必要になるのか？ここについて見ていきたいと思います。
広告主様の多くの目的としては、「まだ出会えていなかった新規顧客の獲得」が大きなテーマであり、目的にもなるでしょう。
そのため自社サービス名での検索広告だけを展開するという例はほとんどなく、他の施策と併用する中の一つといった位置づけになることがほとんどです。
ここで湧いてくる疑問があります。
「自然検索結果で1位表示されているので、広告出稿は不要」という考え方もあります。
自然検索結果とは、広告枠以外の純粋な検索結果のランキングを指します。
自社サービス名なので、自然検索結果で1位になっているから、そのキーワードに対して広告は不要である、と感じられる方も一定数いらっしゃるのではないでしょうか。
わざわざ自社のサービス名で、無料で獲得できるクリックを、有料の広告でクリック獲得する必要がないというふうに考えられるケースもあるでしょう。
これは確かにおっしゃる通りの側面もありますが、それでもほとんどのケースで広告でも露出しておく方が有効に働きます。
まずは、以下のような順序で考えていくのがおすすめです。
競合他社が、自社のサービス名で検索連動型広告を出稿している場合
基本的に、自社のサービス名や商品名で他社が検索連動型広告を出稿していなくて、かつ自然検索結果で自社ページが1位である場合、検索連動型広告を出稿するといった施策は必ずしも必要ありません。
ただ、自社のサービス名なのに競合他社が検索連動型広告で入札をしていて、それも一社だけではないといった場合も多数あります。
さらに状況が良くないのは、そのことをきちんと認識できていない場合、ブランド保護の観点でも問題になりえます。
検索結果の広告枠は自然検索結果のよりも最上部に表示されます。
そのため、最も優良な顧客層に最初に他社の訴求文言を表示されてしまう状態になります。
そういった状況を避けるためにも、また予防策としても自社のサービス名やブランド名、商品名での検索連動型広告は必須の背策として出稿をしておくというのがおすすめです。
当然ですが、競合他社も検索連動型広告のキーワードプランを検討する中で、実際に想定するキーワードで検索し、「まだ広告が露出されていないキーワード」を確認した上で、広告掲載しているという場合があります。
これが既に自社サービス名などで、検索検索連動型広告を出稿している場合、競合を広告枠に入り込ませない、という意味でも予防策として有効になります。
検索結果の1位に表示される内容以外に訴求したいメッセージを届けられる
自然検索結果の1位にどのページを表示するか？はコントロールすることができません。
つまりGoogleのランキングアルゴリズムによって決定されているので、自社に裁量の権限はありません。
そのため、特定のキーワード検索に対して、検索結果の最上部に表示しておきたいページを、広告検索連動型広告で出稿するといったパターンもございます。
検索結果の専有面積で考える
検索結果の専有画面は、PCでの検索が主流だった時代から比べると非常に縦長なものになりました。
その中で検索結果の表示面積を、広告活用で最大化するといった視点でも広告活用は有効になります。
自社名での広告キーワードの出稿において、クリック単価は一般的な市場原理の働きやすいキーワードよりも、低いキーワードでクリックが獲得できます。
さらに、クリックされた時だけ課金になるので、この面をブランド広告やインプレッション広告というような位置づけで、表示面積を最大化するといった施策も有効になります。
当然、自然検索結果とは異なった広告での訴求軸の見出し、広告表示オプションまたはが設定できるので、このあたりもフルに活用していくのが望ましいでしょう。
広告アカウント全体のパフォーマンス最適化のために出稿する
広告にはキャンペーン単位やキーワード単位の品質スコアというのがあります。
それと同じように広告アカウント単位の品質スコアというのも存在すると言われています。（YAHOOやGoogleの公式情報ではありません。）
これはアカウントの全体的なパフォーマンスが良ければ、品質スコアも少し上昇傾向になるといったお話です。
そのためコンバージョン数などの成果指標を最大化するためにも、自社名での広告を出稿しておくことで、低いCPAを実現できます。
つまりそれが、アカウント全体の最適化に役立てるといった側面もあります。
この辺りも指名系広告出稿のポイントとして押さえておきましょう。
ネガティブな検索キーワードに対して広告でフォローを入れる
例えば自社に対して風評がある場合や、何らかのネガティブなキーワードで検索をされる回数が多いことが分かっている場合にも役立てられます。
これらの場合において既に解決策を企業として提示しているが、解決法の認知に問題があるといった場合に、ネガティブなキーワードに対して、あえて解決策の広告文を出す方法も有効です。
そしてリンク先に解決方法の詳細を掲示するといった手法もシーンにおいては利用できる場合があるので、チェックしていきましょう。
本日は以上です。